2008年7月28日

海外取引で取引先を増やす方法

貿易実務ハンドブックでは、下記の営業方法を提示している。
実際に医薬品に関して売り込みを試してみた。

１）外国の商業会議所への斡旋依頼
２）商工人名簿（ダイレクトリー）の利用
３）海外業界紙
４）専門誌への広告掲載
５）取引銀行へ通じての業者の紹介依頼
６）国際見本市の利用
７）Eメールを活用した有望企業の検索
８）自社の宣伝

１）外国の商業会議所への斡旋依頼
日本にあるアメリカの商工会議所に電話を掛けたが、日本の商品をアメリカに売ると言う機能は無く、アメリカの商品を日本に売るためにアメリカの商工会議所があると言う返答だった。基本的に海外の商工会議所は、日本の売込みしか機能をしていない。

２）商工人名簿（ダイレクトリー）の利用
商工人名簿は、一度試してみたいが、まだ名簿は見ていない。

３）海外業界紙
大手企業だと、海外業界紙は試しているところが多い。中国ビジネスだと、マスメディアの規制があるので、新聞は有力である。
日本にきている中国人の留学生は、皆中国雑貨屋にある中国の新聞を見て、日本のアルバイト先を見つけているのが8割である。業界紙の威力は強い。

４）専門誌への広告掲載
専門誌への掲載のメリットは、掲載をすると専門誌の担当者から他社について色々と相談に乗って頂けやすい。
５）取引銀行へ通じての業者の紹介依頼
・中央三井信託にお願いをしたところ、投資信託の業務しか行っていないと言うことで断られる。
・横浜銀行の川崎の支店に伺ったところ、場所によっては紹介しているところがある。
・三井住友銀行は、以前は行っていたが個人情報保護法の観点から行わなくなった。
・りそな銀行は、異業種交流快適なことを行っている。
・みずほ銀行は、埼玉県など活発に行っているが、神奈川は全然行っていない。
・三菱UFJ銀行は、異業種マッチングのメルマガ、セミナーを行い、充実している。

６）国際見本市の利用
ビッグサイトの見本市の利用をしたが、何のイベントか、どのような集客があるかが非常に重要である。
価格は安いタイプですと、50万からある。

７）Eメールを活用した有望企業の検索
アルバイトを採用させ、営業活動をさせている企業が伸びている。
特に私の運営している企業において、中国やベトナムから連絡が来ることもある。

８）自社の宣伝
営業マンを活用してプッシュ戦略する方法だが、新規営業の場合、
信頼度を構築するには非常に難しい。



筆者：斉藤　丈真